「英語で入学した留学生のキャリアサポートへの挑戦」報告書 発表者 飯田友希 （一般社団法人日本国際化推進協会・留学生サポート部 部長） 河瀬恵子 （横浜市立大学・留学生就職支援コーディネーター） 片垣麻理子 （北海道大学・人材育成本部 特任助教） 　本セッションでは、近年増加している「英語で単位取得可能なプログラムで学ぶ外国人留学生」の就職支援について3名の講師が登壇し、事例と課題をご紹介いただきました。 始めに飯田講師より、ET（English Track）の留学生の就活活動の課題をご紹介頂きました。主に日本語能力のレベルが異なることにより具体的な支援内容が定まらないことや、日本で就職したいET生の実態が掴みにくいこと、英語で新卒採用をしている企業の実態が掴めていない等の課題が挙げられました。そこで日本国際化推進協会ではET生向けキャリア支援として、伴走型就活支援プログラムを実施されています。こちらは英語で採用をしている企業の実態を知ることを目的として、LinkedInを用いた就職活動体験インターンとなっています。その他にも、ET生の支援をしている大学職員の方向け座談会の開催やYouTubeでの情報発信など様々な形でキャリア支援をなさっています。 続いて、河瀬講師より横浜国立大学・横浜市立大学による留学生就職支援についてご説明頂きました。「ヨコハマ・カナガワ留学生就職支援プログラム」の一環でインターンシップの開拓を行い、本セッションでは製造業・観光業のリモートインターンシップの実践事例をご紹介頂きました。企業開拓者として、文系学生に対しては顕在化していない求人にコミットし、理系学生に対しては専門領域と仕事の接続にコミットする必要性が挙げられました。また、早期の段階からの情報提供の必要性やキャリア支援者の担い手不足も課題となっています。 　最後に片垣講師より、北海道大学で博士課程の留学生へのキャリア支援を行っているI-HoPの取り組みについてご紹介頂きました。I-HoPでは、既存の課題自体が間違っているのではないかという意識のもと、日本語不要で採用する企業が少ないといった課題に対して、博士と企業の英語によるマッチングイベントの開催や、受け入れようとしない日本企業に非があるといった課題に対して、企業側の事情を調査する等の取り組みがなされています。今後は従来の取り組みを継続するとともに、母国を含む海外のキャリアやOBとのネットワークを活用したサポート体制を構築していくとお話しなさっていました。 報告者 成毛 楓（東洋大学国際学部） 北原 シムラン（名古屋大学法学部）

「留学生就職支援における新しい展開と価値の創造―東洋大学におけるオンラインプログラムの事例から」報告書 発表者 髙橋一男（東洋大学副学長　国際教育センター長　国際地域学部教授） 牛窪隆太（東洋大学国際教育センター准教授） 陳秀茵　（東洋大学国際教育センター講師） 黄貞淵　（東洋大学国際教育センター助教） 山田達也（株式会社イートラスト） 本セッションでは、東洋大学における留学生の就職支援のための制度設計、オンライン・ビジネス日本語教育プログラムと教材開発の意義、オンラインで実施された地方企業へのインターンシップ・プログラムの事例について、制度設計者とプログラム実践者の立場から発題があり、参加者との質疑応答が行われました。 初めに髙橋講師より、留学生Iターン就職促進プログラムについて説明がありました。東洋大学では、留学生国内就職率の目標値を６０％と定め、ビジネス日本語教育、キャリア教育、東京・地方へのインターンシップと主に３つの取り組みがなされています。 次に牛窪講師より、ビジネス日本語ポイント講座について紹介がありました。従来の講座は、学内の留学生・近隣の外国人会社員が対象でしたが、オンライン開催に際して国外にも開講したところ、過去３回の実施で47カ国から延べ64,804名が参加したとのことです。国内外を問わないビジネス日本語の重要性とともに、オリジナル教材の開発や企業・職場理解の講座の開設など、今後の可能性についても言及されました。 続いて陳講師より、ビジネス日本語教育に向けたテスト問題作成と教材開発について発表がありました。ビジネス日本語における言語知識の獲得・動機付けの難しさが指摘され、教育上の取り組みとして、日本語学習者が関心を持つ要素を取り入れたオリジナル模擬問題、ビデオ教材の作成について紹介がありました。 その後、黄講師よりオンライン・インターンシップの事例について紹介がありました。2020年から課題解決型9日間のオンライン・インターンシップを実施し、留学生・企業共に好評を得たとのことです。事例を踏まえ、日本語力やアイディアなど留学生の自己PRに繋がるプログラムの開発や、学内の高度外国人材情報を企業と共有することで採用の可能性を向上させる等、今後の展開についても言及がありました。 最後に山田講師より、企業の立場から留学生のインターンシップ参加の事例が紹介されました。オンライン・インターンシップは、海外での販売計画をテーマに実施されましたが、その後、インターンシップに参加した留学生が、「作成した販売計画を実現させたい」と就職面接に挑み、本採用に結びついたという例が示されました。 報告者 成毛 楓（東洋大学国際学部）

「英語で入学した留学生のキャリアサポートへの挑戦」報告書 発表者 飯田友希 （一般社団法人日本国際化推進協会・留学生サポート部 部長） 河瀬恵子 （横浜市立大学・留学生就職支援コーディネーター） 片垣麻理子 （北海道大学・人材育成本部 特任助教） 　本セッションでは、近年増加している「英語で単位取得可能なプログラムで学ぶ外国人留学生」の就職支援について3名の講師が登壇し、事例と課題をご紹介いただきました。 始めに飯田講師より、ET（English Track）の留学生の就活活動の課題をご紹介頂きました。主に日本語能力のレベルが異なることにより具体的な支援内容が定まらないことや、日本で就職したいET生の実態が掴みにくいこと、英語で新卒採用をしている企業の実態が掴めていない等の課題が挙げられました。そこで日本国際化推進協会ではET生向けキャリア支援として、伴走型就活支援プログラムを実施されています。こちらは英語で採用をしている企業の実態を知ることを目的として、LinkedInを用いた就職活動体験インターンとなっています。その他にも、ET生の支援をしている大学職員の方向け座談会の開催やYouTubeでの情報発信など様々な形でキャリア支援をなさっています。 続いて、河瀬講師より横浜国立大学・横浜市立大学による留学生就職支援についてご説明頂きました。「ヨコハマ・カナガワ留学生就職支援プログラム」の一環でインターンシップの開拓を行い、本セッションでは製造業・観光業のリモートインターンシップの実践事例をご紹介頂きました。企業開拓者として、文系学生に対しては顕在化していない求人にコミットし、理系学生に対しては専門領域と仕事の接続にコミットする必要性が挙げられました。また、早期の段階からの情報提供の必要性やキャリア支援者の担い手不足も課題となっています。 　最後に片垣講師より、北海道大学で博士課程の留学生へのキャリア支援を行っているI-HoPの取り組みについてご紹介頂きました。I-HoPでは、既存の課題自体が間違っているのではないかという意識のもと、日本語不要で採用する企業が少ないといった課題に対して、博士と企業の英語によるマッチングイベントの開催や、受け入れようとしない日本企業に非があるといった課題に対して、企業側の事情を調査する等の取り組みがなされています。今後は従来の取り組みを継続するとともに、母国を含む海外のキャリアやOBとのネットワークを活用したサポート体制を構築していくとお話しなさっていました。 報告者 成毛 楓（東洋大学国際学部）

「英語で入学した留学生のキャリアサポートへの挑戦」報告書 発表者 飯田友希 （一般社団法人日本国際化推進協会・留学生サポート部 部長） 河瀬恵子 （横浜市立大学・留学生就職支援コーディネーター） 片垣麻理子 （北海道大学・人材育成本部 特任助教） 　本セッションでは、近年増加している「英語で単位取得可能なプログラムで学ぶ外国人留学生」の就職支援について3名の講師が登壇し、事例と課題をご紹介いただきました。 始めに飯田講師より、ET（English Track）の留学生の就活活動の課題をご紹介頂きました。主に日本語能力のレベルが異なることにより具体的な支援内容が定まらないことや、日本で就職したいET生の実態が掴みにくいこと、英語で新卒採用をしている企業の実態が掴めていない等の課題が挙げられました。そこで日本国際化推進協会ではET生向けキャリア支援として、伴走型就活支援プログラムを実施されています。こちらは英語で採用をしている企業の実態を知ることを目的として、LinkedInを用いた就職活動体験インターンとなっています。その他にも、ET生の支援をしている大学職員の方向け座談会の開催やYouTubeでの情報発信など様々な形でキャリア支援をなさっています。 続いて、河瀬講師より横浜国立大学・横浜市立大学による留学生就職支援についてご説明頂きました。「ヨコハマ・カナガワ留学生就職支援プログラム」の一環でインターンシップの開拓を行い、本セッションでは製造業・観光業のリモートインターンシップの実践事例をご紹介頂きました。企業開拓者として、文系学生に対しては顕在化していない求人にコミットし、理系学生に対しては専門領域と仕事の接続にコミットする必要性が挙げられました。また、早期の段階からの情報提供の必要性やキャリア支援者の担い手不足も課題となっています。 　最後に片垣講師より、北海道大学で博士課程の留学生へのキャリア支援を行っているI-HoPの取り組みについてご紹介頂きました。I-HoPでは、既存の課題自体が間違っているのではないかという意識のもと、日本語不要で採用する企業が少ないといった課題に対して、博士と企業の英語によるマッチングイベントの開催や、受け入れようとしない日本企業に非があるといった課題に対して、企業側の事情を調査する等の取り組みがなされています。今後は従来の取り組みを継続するとともに、母国を含む海外のキャリアやOBとのネットワークを活用したサポート体制を構築していくとお話しなさっていました。 報告者 成毛 楓（東洋大学国際学部） 北原 シムラン（名古屋大学法学部）

「国際教育交流におけるリスク・コミュニケーション」報告書 発表者 辻田歩（大学教育における「海外体験学習」研究会 運営委員） 齋藤百合子（大東文化大学 国際関係学部 特任教授・大学教育における「海外体験学習」研究会 運営委員） 　大学教育における「海外体験学習」研究会（JOELN）から2名が登壇し、国際教育交流における​​リスク・コミュニケーションについて、豊富な事例を交えてご紹介いただきました。 　私たちはリスク社会に生きています。危機は突如として発生するのではなく、リスクとして常に潜在していることが指摘されました。リスクは世界中に分配されると同時に、個人の生活にも重大な問題となって現れ、さらにその影響は再帰的であると表現されます。つまり、リスクは公共圏（世界・国家レベルの大きな社会）と親密圏（個人レベルの小さな社会）を循環しているのです。このように社会を正しく認識すれば、これまで主流であった有事のクライシス・コミュニケーションのみならず、平時の丁寧なリスク・コミュニケーションが重要であることは明らかです。 　話題提供では、まずリスク・コミュニケーションを「各関与者が、安心と安全のために対話・共考・協働を通じて、多様な情報及び見方の共有を計り、リスクに対する行動の変容を促す相互作用」と定義し、その目的や機能が明示されました。国際教育交流には、大学、学生、保証人、受け入れ先機関に加え、旅行会社や危機管理会社など実に多様なステークホルダーが関わります。大切なのは、リスクゼロを希求するのではなく、どこまで許容するかという考え方のもとに合意形成を進めることです。そして、国際教育交流におけるリスク・コミュニケーションに関し、1) 対話によりリスクを軽減する、2) 教育的介入によりリスクを学びに転換する、という2つの可能性が示されました。前者については、安全情報の伝達・意見交換・相互理解・責務の共有が繰り返し強調され、各関与者間の取り組みについて、このポイントに照らし合わせながら具体的な提言がなされました。対話を重視するリスク・コミュニケーションは、信頼に基づく積極的なプログラム運営を可能にするだけでなく、その主役たる学生に教育的効果をもたらすと主張され、この考え方が後者に関わります。一方的な情報提供ではなく、双方向の意見交換により、学生が内発的に気づきを得て、リスクを自分ごととして捉えられるようになるでしょう。これら2つの可能性は相反するものでなく、調整的に検討されるべきものと考えられます。 　最後に、感想や疑問を共有するディスカッションが展開されました。リスク社会を学びに取り入れるという発想は、参加者の目を開かせるものであったようです。しかし、日本のリスクに関する意識については、未だローカルに終始する部分が多いことや、「安全」な国であるという盲目的信頼が、リスクに向き合うハードルを高くしているとの問題点も挙げられました。リスクが万事に伴う社会で、危険に対応しつつ、学生の将来に資する機会を担保していかなければなりません。まさにリスクが顕現したコロナ禍の今こそ、あらゆるステークホルダー間のリスク・コミュニケーションにより、それを学びに転換するという教育のしなやかさを発揮する時であると感じられました。 報告者 赤尾菜々実（東洋大学 国際学部） 湊洵菜（東北大学 文学部）

「海外体験を経験・学びに変える事前事後研修とは何か」報告書 発表者 鈴木大樹 (一般社団法人グローバル教育推進プロジェクト(GiFT)シニア・ダイバーシティ・ファシリテーター) 辰野まどか (一般社団法人グローバル教育推進プロジェクト(GiFT)代表理事) 　2021年10月23日の開催された本セッションでは、一般社団法人グローバル教育推進プロジェクト(GiFT)から2名の講師が登壇し、海外体験を経験・学びに変える『事前事後学習』のメカニズムについて、体験者の声も共有しながらご紹介していただきました。 　まず、GiFTが様々な教育機関や自治体と実施している事前・事後学習には、事前・事後研修(1日ずつ、計2日間)のみを行うものとと、GiFTの海外プログラムとセットで、同様に2日間行うもの、という2つの実施方法があることを説明していただき、それぞれ実際に体験した学生2人の感想を聴きました。2人に共通していたことは、自分と向き合うことができること、そして、違う価値観を持った仲間ができることでした。事前学習では、世界とつながる前に自分の中にある想いや気持ちとつながることを大切にします。参加者同士のダイアログを通して自分を知り、相手を知り、プログラムを通して自分は、本当は何を手に入れたいのかを掘り下げ、そのためのマインド・セットを確立します。そして事後学習では、それぞれの国で体験してきたことや学んだこと、それを未来にどう活かすのかを仲間と共有し、次のチャレンジへとつなげていきます。 　次に、上記のような事前・事後学習が成り立つことについて、GiFTが大切にしている3つの柱に関連させて発表がありました。1つ目は、自分や相手を理解し、共に創り、学びを社会に還元する、という、グローバル・シチズンシップ(地球志民)プロセスを取り入れていること。2つ目は、対話(ダイアログ)を通し、多様な価値を探求するストーリー・ベースド・ラーニングを活用していること。3つ目は、プログラムに同行するダイバーシティ・ファシリテータの役割とその育成です。これらの3つがプログラムの中で噛み合うことで、参加者が慣れ親しんだコンフォート・ゾーンから飛び出て、ラーニング・ゾーンでの学びや気持ちを言語化することを可能にします。そして、それが新たな自分自身の未来へのスタート地点になっていくのです。 　このセッションを通して、事前・事後学習によってマインド・セットが作られ、プログラムでの体験が学びとして価値化されることが、地球志民としてグローバルな視点で社会を意識できる一歩になるということを深く理解することができました。海外経験の有無にかかわらず、教育の場において事前・事後学習は学生たちが自分の考えを言語化し、交換し合うことで客観的な意見も取り入れ、多様な価値観を受けれることにつながるという可能性を発見することができました。 報告者 赤尾菜々実 (東洋大学国際学部)

「大学とパートナー団体との“外部連携”の実態と選択肢を知る」報告書 発表者 山本稚子（東洋大学 国際部国際課主任） 西島達也（株式会社JTB 教育第一事業部　営業第一課 高等教育事業担当） 藤本実千代（米国非営利教育機関 SAFスタディ・アブロード・ファウンデーション日本事務局 マネージャー） 　国際教育事業における外部連携について、大学と外部団体の両立場から3名が登壇し、その実態や今後の課題をご説明いただきました。 　まず、山本様からは東洋大学国際部における外部連携の事例が共有されました。派遣や受入、語学学習の様々なプログラムにおいて外部団体を活用しているそうです。コロナ禍で、複数の短期海外派遣がオンライン実施に切り替わりましたが、コストパフォーマンスの良さなどが学生から高く評価されているとのことでした。プログラム提供側はより望ましい形を模索し続けており、オンライン形式に対する学生の意識やレディネスにも変化が見られています。外部連携の主な利点としては、最新情報の入手と提供、人件費の削減、危機管理体制の強化が挙げられる一方、業務委託費の捻出や外部団体との問題が発生した場合の対応などは課題として残存していると指摘されました。続いて、JTB教育第一事業部の西島様からは、豊富な連携実績をもとにサービスの具体例が報告されました。サポート領域は拡大しており、渡航手続きに留まらず、プログラム企画・開発を担うことも多いようです。派遣先や目的については、従来は英語圏への語学留学が主流であったのに対し、近年はインターンシップやフィールドワークへの関心が高まり、ASEANへの渡航が増加していると説明されました。特に強調されたのが、JTBの留学業務総合サポートシステム「RyuGO」で、その主たる特徴は情報の一元管理にあります。これを活用し、渡航手配から現地での危機管理、学生・保護者対応業務等をワンストップで提供するケースが増えているそうです。そして、SAFの藤本様も、同じく外部団体の立場から事例を共有されました。SAFはあらゆる学生に選択肢を提供することを目指し、語学スコアが交換留学の要件に届かない層にも手厚く対応しています。国際的大学ネットワークによる名門校へのアクセスを実現し、学生のモチベーション向上に寄与するとともに、絶えずプログラムの多様化を推し進めているとのことでした。コロナ禍においても、社会の実情や学生のニーズに応じてプログラムが選抜・修正されているようです。戦略的な外部連携に向けた大学への提言としては、外部団体の得意分野を見極めたマッチングの重要性を強調しています。 　最後に、参加者のディスカッションが展開されました。外部連携を最適化するには、外部団体が提供するサービスの質や相場を理解する大学の教職員が必要である一方、ジョブローテーションが浸透する日本の雇用制度では、ノウハウの蓄積が困難との問題が指摘されました。専門性を有する人材を確保するには、処遇の改善も必要と考えられます。さらに、学生の費用負担を懸念する声は根強く、外部連携にハードルを感じている大学も少なくないようでした。課題の洗い出しや費用の調整を効率的に進めるためにも、大学は派遣人数、内容、期間などを含めた具体的な目標設定をもとに外部団体とのマッチングに臨むことが求められます。大学と外部団体はパートナーであるという認識に基づき、責務を共有していく必要性を感じました。 報告者 湊洵菜（東北大学 文学部）

“SDGs, Strategic Planning and Sustainable Partnerships: Lesson Learned in the UMAP Consortium”のご報告 Report on Session E “SDGs, Strategic Planning and Sustainable Partnerships: Lesson Learned in the UMAP Consortium” 発表者 Speaker Chelsey Laird Director, UMAP International Secretariat, Vancouver Community College, Canada Abdul Latiff Ahmad Associate Professor, Director of UKM Global (International Relations Centre), Universiti Kebangsaan Malaysia …

“International Education: Why Globally Minded Japanese Students Don’t Choose Japanese Universities”のご報告 Report on Session G “International Education: Why Globally Minded Japanese Students Don’t Choose Japanese Universities” 発表者 Speaker Rab Paterson Center for Global Education & Exchange, Toyo University Mayuko Kubo Undergraduate student at the Faculty of Arts and Social Sciences, University of Sydney Tohi Kim …

“Developing Intercultural Competence Using UNESCO Story Circles”のご報告 発表者 Speaker Darla Deardorff (Duke University) SIIEJ 2021 Workshop: Developing Intercultural Competence Using Story Circles was successfully held on August 26th, 2021, hosted by Dr. Darla Deardoff from Duke University. The workshop consisted of a 30-minute keynote presentation about the UNESCO Story Circles, followed by a group demonstration …